最近、Bitcoinの価格変動がえらいことになっています。
一時「1Bitcoinあたり200万円！」みたいな事をニュースでやっていましたが、
さっき確認したところ”今日は8％近く下落”していました。
凄まじい乱高下です。
仮想通貨は土日も市場がオープンしているため、
これに投資している人はずっと相場を見張っている状態なんでしょうか…
この値動きであれば、「寝ている間に破産してました」なんてこともあるでしょうから、
一瞬たりとも気が抜けませんね。
もちろん、大半の人は
「そんなの気にしてられん！」「そんな時間は無い！」
というのが実情でしょう。
じゃあそういった場合は投資なんてできないの？
ってわけでもないですよね。
「投資信託」を購入すればある程度勝手に、
しかもプロの連中に投資を代行してもらうことができます。
この投資信託、最近では100円単位とかで購入できるサービスも出てきたりして、
どんどん身近なものになってきています。
今回はそんな投資信託について、
FP試験に出題されそうな範囲を中心に確認して行きたいと思います。
Contents
運用方法、インデックス型かアクティブ型か
投資信託の銘柄を見ていると、
「日系225インデックスファンド」とか
「TOPIXインデックス」とかっていうのをよく見かけます。
このインデックスファンドというのは、
その名前に入っている指数、つまり日経平均とかTOPIX、
東証REIT指数、なんかの値動きに連動する投資成果の達成を目指すものです。
もちろん、この「連動させたい指数」には、
日本のものだけでなく海外のものも指定されることがあります。
逆にアクティブファンドでは、
そのような指数を上回り、市場平均以上の運用益を達成することを目標にするものです。
アクティブファンドでは、運用がうまくいけばインデックスファンドよりも多くの利益を上げることができますが、
当然運用に失敗する可能性がないわけではありません。
市場平均以上の成果が得られるかどうかについては、
ファンドマネージャーの手腕にかかっているという事でしょう。
尚、アクティブ型のファンドはその運用方針から、
成長性の高い銘柄に投資するグロース型や、
割安性の高い銘柄に投資するバリュー型など、
もう少し細かく分類することが可能なようです。
MMF・MRF・中期国債ファンド
こいつらは公社債投資信託に分類されるもので、
投資としては比較的リスクが低いとされるものですが、
もちろん「投資」ではあるため元本保証はありません。
それぞれの特徴として、
- MMF
- 短期金融商品等に投資
- いつでも解約可能
- MRF
- 短期金融商品等に投資
- いつでも解約可能だが、30日未満の解約にはペナルティがある
- 中期国債ファンド
- 中期国債などに投資
- いつでも解約可能だが、30日未満の解約にはペナルティがある
といったところです。
で、どれも一口1円で販売され、
毎月決算の後月末に再投資されるとのことです。
しかし、実情を見てみると…
（クリックで拡大）
画像はSBI証券の「投信・ロボアド」の項目から出てきました。
利回りは0.00…みたいな感じです。
MRFなんか買い付け修了のお知らせが出ています。
もうお取扱いしていできませんってことですね。
たまたまSBI証券がそうなんでしょうか、
それとも終わったアレなんでしょうか、わかりませんが。
上場投資信託
上場している投資信託としては、
ETF：上場投信や、REIT：不動産投資信託などがあります。
ETFは日経平均などの指数に連動するように運用されるもの、
REITは多数の投資家から集めた資金を取りまとめて、本来は多額の資金を必要となり、個人単位での投資が難しい不動産に投資してその収益を分配するものです。
これらの上場投資信託は、株式と同じように市場で売買できる、
という特徴を持っており、
僕が利用しているSBI証券では「投資信託」ではなく、
「国内株式」の方に分類されていました。
また、ETFにはただ単純に国内指標に連動させるものだけでなく、
レバレッジをかけたものやインバース型、
外国指標や商品価格に連動するものなんてのも用意されていました。
手数料その他の費用
購入するだけでプロが勝手に運用してくれるありがたい投資信託ですが、
運用する側も仏様ではありません、
ゆえに運用してもらうためにはそれなりの対価を支払わないといけません。
ここで支払うべきものはひとつではなく、いくつかの種類の費用が発生します。
- 買付手数料
投資信託の買付の際に販売会社に支払うもの、
最近は買付手数料無料のノーロードファンドがたくさんある。 - 信託報酬
投資信託の管理運用に係る費用、
運用資産から自動的に差し引かれていく - 信託財産留保額
運用の安定性確保のため信託財産に留保するもの、
解約時に基準価額から差し引かれたりする。
といったようなものです。
これらは買い付ける際に割りと目立つところに記載されていたりします。
（クリックで拡大）
こんな感じです。
で、ものによって手数料率が違うんですが、
アクティブファンドの方がインデックスファンドよりも信託報酬が割高になってくるようです。
きっと運用にかかる手間の違いによるものなんでしょうね。
目論見書・運用報告書
投資信託を購入する際に、「必ずこの目論見書を読むように！」
みたいにPDFファイルが提示され、ちゃんと確認しないと購入手続きに進むことができません。
この目論見書は信託の委託者が作成して、販売会社が投資者に見せるもので、
当該投資信託の細かな説明が記載されているものなんですね。
運用報告書も委託者が作って販売会社が投資者にみせるもので、
運用実績なんかが記載されています。
最近ではどっちも電子交付によってパソコンから見ることができます。
でも郵便局や銀行なんかにいくと、パンフレットスタンドに紙媒体の目論見書がおいてあったりするんじゃないでしょうか？いつもわずかながらの預貯金を引き出すことに夢中になっているため確認したことはありませんが…
トータルリターンの通知
平成26年12月以降に購入した「投資信託等」に対して、
トータルリターンの通知が義務付けられました。
ここにいう「投資信託等」からは公社債投資信託なんかは除かれるとのことです。
トータルリターンは、
資産評価額+分配金累計額+売却金額–買付金額
で算出され、その期間の累積の損益が把握できます。
トータルリターン通知義務の導入については、
日本証券業協会が公表していた以下の文書に詳細がありました↓
投資信託等のトータルリターンの通知制度に係る「協会員の投資勧誘、顧客管理等に関する規則」の一部改正について（案） 日本証券業協会
（クリックでPDFファイルが開きます）
（案）になってましたが一応これが一番詳しく載ってそうだったので張っておきました。
対象となる商品については、なんか小難しい話のようです。
まとめ
割と身近な金融商品である投資信託については、
FPの試験では狙われそうだな～と思います。
投資信託はこれまでに触れてきたなかで得た知識がある反面、
逆に「それは知らなかった」ということが埋もれてしまい、
知らないままに本試験で出題される、
などということなってしまう危険性があるため、
問題集や公的機関のHPなども利用してちょっと細かいところまで確認しておく方が無難なのかな、とも思いました。